研究会: 2018年
【お知らせ】平成30年度第4回「地方公共団体の危機管理に関する研究会」を開催しました
○テーマ 『防災・減災に向けての災害情報の新たな活用方法と災害教訓の伝承』
○日 時 平成30年10月30日(火)10時30分-17時00分
○場 所 日本消防会館 5階 大会議室
東京都港区虎ノ門2‐9‐16
○内 容 (リンク先から配布資料が閲覧できます)
・ 「首都圏を襲う地震津波に備える」(4MB)
東北大学特任教授・前気象庁長官 西出 則武
・ 「Amazonの「ほしい物リスト」を通じた災害発生時における物資輸送について」
アマゾンジャパン合同会社渉外本部 政策渉外部長 竹岡 志歩
・「SNS上の災害関連情報を救助や物資支援に活かす」(3.5MB)
国立研究開発法人情報通信研究機構上席研究員 大竹 清敬
・ 「日本は弾道ミサイル攻撃にどう対応するのか!」
東京曳舟病院院長・日本医科大学名誉教授 山本 保博
〇参加者
地方公共団体職員、消防職員、その他 総勢105名
【お知らせ】平成30年度第3回「地方公共団体の危機管理に関する研究会」を開催しました
○テーマ 『防災・減災に向けての災害情報の新たな活用方法と災害教訓の伝承』
○日 時 平成30年8月28日(火)10時30分‐17時15分
○場 所 ドーンセンター 特別会議室
大阪市中央区大手前1‐3‐49
○内 容 (リンク先から配布資料が閲覧できます)
・
「過去の南海トラフ地震から未来の防災を考える」(PDF:5.3MB)
兵庫県立大学環境人間学部 准教授 木村 玲欧
・ 「Amazonの「ほしい物リスト」を通じた災害発生時における物資輸送について」
アマゾンジャパン合同会社渉外本部 政策渉外部長 竹岡 志歩
・
「津波被害と対策」(1.6MB)
石巻市総務部危機対策課 事業推進官 木村 伸
・
「災害報道とマスコミ対応」(PDF:1.4MB)
神戸学院大学現代社会学部社会防災学科 教授 安富 信
〇参加者
地方公共団体職員、消防職員、その他 総勢74名
平成30年度第2回「地方公共団体の危機管理に関する研究会」を開催しました
○テーマ 『防災・減災に向けての災害情報の新たな活用方法と災害教訓の伝承』
○日 時 平成30年7月25日(水)13時00分‐17時15分
○場 所 北農健保会館 大会議室
札幌市中央区北4条西7丁目1番4
○内 容 (リンク先から配布資料が閲覧できます)
・
「Jアラートによる情報伝達と国民保護訓」(PDF:3.1MB)
総務省消防庁国民保護・防災部国民保護室長 大塚 大輔
・
「災害対策・対応におけるNPOの役割」」(PDF:1.6MB)
レスキューストックヤード代表理事 栗田 暢之
・
「北海道の地震津波と火山噴火に備える」 資料1(PDF:2.6MB)
資料2(PDF:2.5MB)
東北大学特任教授・前気象庁長官 西出 則武
〇参加者
地方公共団体職員、消防職員、その他 総勢66名
平成30年度第1回「地方公共団体の危機管理に関する研究会」を開催しました
○テーマ 『防災・減災に向けての災害情報の新たな活用方法と災害教訓の伝承』
○日 時 平成30年5月29日(火)10時30分‐17時00分
○場 所 福岡朝日ビル 13‐15会議室
福岡市博多区博多駅前2‐1‐1
○内 容 (リンク先から配布資料が閲覧できます)
・
「平成29年7月九州北部豪雨による災害から得た教訓」(PDF:3.5MB)
九州大学大学院工学研究院教授 矢野 真一郎
・
「SNS上の災害関連情報を救助や物資支援に活かす」」(PDF:3.9MB)
国立研究開発法人情報通信研究機構上席研究員 大竹 清敬
・
「Jアラートによる情報伝達と国民保護訓」(PDF:2.8MB)
総務省消防庁国民保護・防災部国民保護室長 大塚 大輔
・
「一人の犠牲者も出さない広域避難の実現を目指して」(PDF:2.7MB)
山梨大学地域防災・マネジメント研究センター長(教授) 鈴木 猛康
〇参加者
地方公共団体職員、消防職員、その他 総勢95名